DDoS攻撃の仕組みと対策|防御・監視・攻撃時の初動
注文や予約、問い合わせ、会員向けサービスをWebサイトで受け付けている会社にとって、サイト停止は売上や顧客対応の停止に直結する問題です。
DDoS攻撃による大量の通信は、自社だけで止めるのが難しいため、いざというときに慌てないよう、普段から連絡先や役割を決めておくことが大切です。
この記事では、DDoS攻撃の仕組みから平常時の備え、自社と外部事業者の役割分担、攻撃を受けたときの初動までご紹介します。
あわせて、サイト停止への備えとは別に、Webサイトそのものに弱点がないか確認する方法についても見ていきましょう。
社内の連絡体制を考える際は、自治体のサイバー攻撃事例と対策も参考にしてみてください。
そもそもDDoS攻撃とは?仕組みはイタズラ電話と同じ
DDoS攻撃とは、大量の通信をWebサイトへ集中させ、本来の利用者がアクセスできない状態にする攻撃です。
注文や予約の画面が開かなくなれば、販売機会を失うだけでなく、問い合わせ対応や会員向けサービスにも影響が及びます。
たとえるなら、たくさんのイタズラ電話で回線が埋まり、本当のお客様からの電話がつながらなくなるような状態です。
攻撃者は、多数のパソコンやIoT機器などを遠隔操作し、標的となるWebサイトへ一斉に通信を送ります。
その結果、回線やサーバーが大量の通信を処理しきれなくなり、通常の注文や予約まで受け付けにくくなるのです。
DDoS攻撃はなぜ起きる?犯人の主な目的
DDoS攻撃の目的は、金銭を要求する脅迫や企業・団体への抗議、営業妨害などさまざまです。
攻撃の理由がすぐにわからなくても、まずは業務への影響を確認し、契約している事業者へ早めに連絡しましょう。
DDoS攻撃を受けると何が起こる?
DDoS攻撃でWebサイトが遅くなったり停止したりすると、注文や予約、問い合わせ、会員向けサービスなどが利用できなくなるおそれがあります。
まず確認したいのは、「どの業務が止まっているのか」「お客様への対応にどこまで影響しているのか」という点です。
外部事業者へ状況を正しく伝えられるよう、異常が始まった時刻や表示されたエラー、影響を受けた機能も記録しておきましょう。
DDoS攻撃に備えて自社で準備しておくこと
DDoS対策では、自社だけで大量の通信を止めようとするのではなく、異常を見つける人、外部事業者へ連絡する人、防御を始めるか判断する人をあらかじめ決めておくことが大切です。
「何かあったら担当者に任せる」だけでは、いざというときに連絡が遅れてしまうかもしれません。
誰が何をするのかを普段から確認しておけば、攻撃を受けたときにも動きやすくなります。
契約している事業者と連絡先を確認しておく
ホスティング会社やCDN、回線事業者について、緊急時の連絡先と契約内容をひとまとめにしておきます。
営業時間外でも連絡できる窓口や、どのような状態になったら防御を依頼できるのかも確認しておくと安心です。
担当者しか連絡先を知らない状態は避け、必要な人がすぐ確認できるようにしておきましょう。
普段と違うサイトの状態に気づけるようにする
Webサイトの表示が遅い、エラーが増えているなど、普段と違う状態に誰が気づくのかを決めておきます。
細かな監視設定まで経営者自身が把握する必要はありません。
社内の担当者やサイトの管理を任せている会社と相談し、異常が見つかったときに経営者へ連絡が届く流れを確認しておきましょう。
異常が起きたときの記録を残しておく
異常が始まった時刻や影響を受けた機能、社内外への連絡内容、外部事業者の対応などを記録します。
あとから状況を振り返りやすくなるだけでなく、外部事業者へ正確に状況を伝える際にも役立ちます。
DDoS対策は外部事業者との役割分担が重要
DDoS攻撃が起きたとき、自社が行うのは異常や業務への影響の確認、社内外への連絡、経過の記録などです。
大量の通信を分散したり遮断したりする対応は、設備や通信経路を管理している外部事業者へ任せます。
| 相談先 | 平常時の確認 | 攻撃時の役割 |
|---|---|---|
| ホスティング会社 | 緊急窓口、契約上の対応範囲 | サーバー側の制限や一時遮断 |
| CDN・DDoS防御サービス | 発動条件、連絡方法 | 大量通信の分散や制御 |
| 回線事業者 | 対応条件、連絡方法 | 上流ネットワークでの遮断 |
複数の事業者と契約している場合は、「誰がどこへ連絡するのか」「誰が防御を始める判断をするのか」まで決めておくと安心です。
技術的な対応は専門の事業者に任せ、自社では連絡や状況確認に集中できるようにしておきましょう。
攻撃に気づいたときの初動対応
攻撃が起きたからといって、自社で無理に通信を遮断しようとする必要はありません。
まずは関係者や外部事業者へ迷わず連絡し、業務への影響をできるだけ抑えることが重要です。
次の順番で対応しましょう。
- 表示遅延や接続エラーなどの異常を確認する
- 社内の責任者と関係部署へ連絡する
- ホスティング会社、CDN、回線事業者へ対応を依頼する
- 注文、予約、問い合わせなど業務への影響を確認する
- 判断、連絡、対応、復旧の時刻を記録する
- 復旧後に契約内容と連絡手順を見直す
DDoS対策とあわせてWebサイト自体の弱点もチェック
DDoS攻撃への備えは、ホスティング会社やCDN、回線事業者との連携が中心です。
それとは別に、不正アクセスや情報漏洩につながるWebサイト自体の弱点も確認しておきましょう。
「自社サイトに問題がないか気になるけれど、専門知識まではない」という場合は、『セキュリティー診断さん』の活用がおすすめです。
WebサイトやECサイトなどを対象に、AIが専門家の視点で弱点を調べます。
診断後は、見つかった問題や危険度、必要な対応をわかりやすいレポートで確認できます。
専門知識がなくても自社サイトの状態を把握しやすく、制作会社や担当者へ修正を相談する際にも役立ちます。
料金もわかりやすい明朗会計なので、診断にかかる費用の見通しを立てやすいのも魅力です。
DDoS攻撃に備えて分担と初動を確認しよう
DDoS攻撃によるサイト停止に備えるには、平常時から「誰が確認し、誰に連絡するのか」を決めておくことが大切です。
自社では異常や業務への影響を確認し、社内外への連絡と経過の記録を行います。
大量通信の分散や遮断といった技術的な対応は、ホスティング会社やCDN、回線事業者へ任せましょう。
あわせてWebサイト自体の弱点も確認しておきたい場合は、『セキュリティー診断さん』のような脆弱性診断サービスを活用する方法があります。
サイト停止と情報漏洩では、必要な備えや相談先が異なります。
それぞれに合った対策を進め、事業とお客様の大切な情報を守れる体制を整えておきましょう。
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