ダークウェブ監視とは？漏洩の兆候を見つけた後の対応とWeb診断

自社のメールアドレスや顧客情報が漏洩していた場合、社内で異常に気づくより先に、外部で見つかった漏洩情報をきっかけに発覚することがあります。

「自社サイトから漏れたのか」「パスワードを変えるだけで大丈夫なのか」と、不安になりますよね。

そのような漏洩の兆候を探すのが、ダークウェブ監視です。

ただ、見つかった情報だけでは、どこから漏れたのか、何が原因だったのかまでは断定できません。

この記事では、漏洩の兆候が見つかったときの対応と、Web診断をどう活用できるのかをご紹介します。

セキュリティー診断さん

ダークウェブって、映画とかで見るやつじゃないの…？ うちみたいな普通の会社に関係あるの…？

ダークウェブ監視でわかること

ダークウェブは、一般的な検索エンジンでは見つけにくく、専用の仕組みを使ってアクセスするインターネット上の領域です。

匿名性の高い情報交換にも使われていますが、盗まれた認証情報や個人情報が公開・売買される場所になることもあるため、企業にとっても無関係とは言えません。

ダークウェブ監視では、自社に関係する次のような情報が外部に出ていないか、その兆候を探します。

• 自社ドメインのメールアドレス
• メールアドレスとパスワードなどの認証情報
• 会社名、サービス名、顧客情報を含むデータ
• 社内システムや取引に関係する記述

兆候が見つかれば、関係するアカウントを守ったり、影響を調べたりする対応を早く始められるでしょう。

しかし、見つかった情報だけでは、メール、端末、クラウドサービス、委託先、Webサイトなど、どこから漏れたのかを特定できない場合があります。

ダークウェブ監視は、漏洩の可能性に気づくためのものです。

どこから漏れたのかを調べ、原因を直す作業とは役割が違います。

外部の調査会社から連絡を受けたり、漏洩確認サービスに自社のメールアドレスが表示されたりして、初めて気づくケースも珍しくありません。

同じメールアドレスを複数のサービスで使っていれば、表示された会社とは別のサービスから流出している可能性もあります。

無料でできる補助的な確認

Googleアラートは、会社名などが一般のWeb上に現れたときに通知を受け取れる仕組みです。

Googleから見えないダークウェブそのものを直接監視する機能ではありません。

「Have I Been Pwned?」のような漏洩確認サービスでは、入力したメールアドレスが、これまでに確認された漏洩データに含まれているかを調べられます。

表示がなかったとしても、まだ収録されていない漏洩がある可能性は残るため、「何も出なかったから安心」とまでは言い切れません。

従業員のメールアドレスを確認するときは、会社の情報管理ルールを確認し、本人にも知らせたうえで行いましょう。

確認結果を誰まで共有するかも、あらかじめ決めておくと安心です。

担当者へ公開情報の確認を相談する際は、OSINTツールを使った情報収集の方法も参考にしてみてください。

漏洩の兆候が見つかったら、詳しい調査は担当者・専門会社へ

漏洩の兆候が見つかったときは、まず関係するアカウントを守り、責任者へ情報を共有しましょう。

詳しい原因や影響範囲については、自分たちだけで抱え込まず、担当者や専門会社に調べてもらうのが安心です。

関係するパスワードとアカウントを守る

漏洩した可能性のあるパスワードは変更し、同じパスワードを使っている別のアカウントがないかも確認しましょう。

不審な利用が見つかったアカウントは、社内の責任者やサービス提供会社と相談し、一時停止などの対応が必要か判断します。

社内外の担当者へ連絡する

社内責任者、システム担当者、Webサイトの制作会社や保守会社へ、見つかった情報と確認した時刻を共有しましょう。

そのうえで、誰がアカウント対応、ログ確認、顧客対応を担当するのかを決めておくと、その後の対応も進めやすくなります。

顧客情報への影響範囲を調べてもらう

どの情報が、いつから、どの範囲で影響を受けた可能性があるのかは、担当者や専門会社に調べてもらいましょう。

顧客や取引先への通知、関係機関への相談が必要かどうかも、確認できた事実をもとに判断します。

担当者へ原因調査を相談する際は、API設定ミスによる情報漏洩の事例と確認ポイントも参考になります。

原因はWebサイトだけとは限らない

流出経路としては、メールの不正利用、従業員端末、クラウドサービスの設定、委託先での管理、WebサイトやAPIの弱点など、いくつもの可能性が考えられます。

そのため、最初から「Webサイトが原因だ」と決めつけることはできません。

どこを調べるべきかは担当者や専門会社に判断してもらい、原因や影響範囲を確認してもらいましょう。

担当者とAPIの対策を相談する際は、APIゲートウェイの認証やレート制限を確認する方法も参考にしてみてください。

Webサイトに情報流出につながる弱点が残っていないか確認する

漏洩の兆候が見つかると、「もしかして自社サイトに問題があるのでは？」と心配になりますよね。

そんなときは原因調査とは別に、現在のWebサイトやAPIに、情報流出につながる弱点が残っていないかを診断するサービスの活用がおすすめです。

外部から悪用されるおそれのある場所を調べて正しく把握することで、必要な対策も進めやすくなります。

WebサイトやAPIの弱点をまとめて確認できる

『セキュリティー診断さん』では、AIを活用して、外部公開されたWebサイト、Webアプリ、ECサイト、APIの弱点を診断してくれます。

たとえば、問い合わせフォームから不正な入力を受け付けないか、ログイン後に他人の情報へアクセスできないかといった問題を確認できます。

管理画面が外部から悪用される危険や、外部公開APIから本来見せない情報を取得されるおそれも診断の対象です。

専門的な知識がなくても申し込めるため、「まず自社サイトに危険な部分が残っていないか確認したい」という場合にも利用しやすいでしょう。

なお、ダークウェブ上の漏洩情報の監視や、過去の漏洩原因の特定、社内PC、メール、クラウドサービス、委託先の調査は対象外です。

こうした部分は担当者や専門会社に任せ、WebサイトやAPIについては『セキュリティー診断さん』で診断すると、それぞれ必要な調査を進めやすくなります。

診断結果を制作会社への修正依頼に使う

『セキュリティー診断さん』では、見つかった弱点だけでなく、その危険度も診断結果で確認できます。

「問題があることはわかったけれど、どこから直せばいいのかわからない」という状態になりにくいのもメリットです。

診断レポートを制作会社や開発会社に共有すれば、問題のある場所や優先度を伝えながら、具体的な修正について相談できます。

自分たちだけで技術的な修正方法まで考えるのではなく、診断結果をもとに専門家へ任せられるのです。

セキュリティー診断さん

診断レポートがあれば、どこを直してほしいか制作会社に相談できるんだね！ 自分で修正方法まで考えなくていいなら、相談を進めやすそう！

まとめ：漏洩の兆候に気づいたら、必要な確認を進めよう

ダークウェブなどで自社の情報を見つけたとしても、それだけで「Webサイトから漏れた」と決まったわけではありません。

まずは関係するアカウントを守り、原因や影響範囲の調査は社内の担当者や専門会社と進めましょう。

そのうえで、現在のWebサイトやAPIにも不安があるなら、情報流出につながる弱点が残っていないか確認しておくと安心です。

『セキュリティー診断さん』なら、AIによる診断で弱点や危険度を確認でき、制作会社へ修正を相談するときにも診断結果を活用できます。

大切な会社やお客様の情報を守るためにも、気になる兆候をそのままにせず、必要な対策へつなげていきましょう。

セキュリティー診断さん

ヨシ！ 原因や影響の調査は担当者に任せて、サイトの弱点は診断で確認できるんだな！ 診断結果をもとに、制作会社へ相談してみよう！ (๑•̀ㅂ•́)و✧